モバイルバッテリー発火事故のメーカー一覧|Anker・INIU・Belkinなど主要ブランドの最新リコール情報を網羅

モバイルバッテリー
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モバイルバッテリーって、今や生活に欠かせない存在ですよね。通勤中、旅行先、ちょっとした外出時。スマホの充電が切れそうになったとき、カバンの中にモバイルバッテリーがあるだけでどれだけ安心できるか。

でも、ちょっと待ってください。

そのモバイルバッテリー、本当に安全ですか?

実はここ数年、有名メーカーの製品でも発火や爆発の事故が相次いで報告されているんです。リコール対象になっているのに気づかず使い続けているケースも少なくありません。

「自分の持っているモバイルバッテリーは大丈夫かな」

そう思ったあなたのために、今回は主要メーカーの発火事故とリコール情報を徹底的にまとめました。ブランド名だけでなく、具体的なモデル番号までしっかりチェックしていきましょう。

モバイルバッテリー発火の実態とリコール対象メーカー一覧

まずは、実際に発火や過熱のリスクが報告され、リコール対象となった主要メーカーを見ていきます。

「え、このブランドも?」と驚く名前が並んでいるかもしれません。

Anker(アンカー)のリコール情報

信頼性の高さで知られるAnkerですが、2025年に大規模なリコールを発表しています。

対象となったのは、モデル番号「A1647」「A1652」「A1257」「A1681」「A1689」を含む製品群です。日本国内だけでも約48万1,000台がリコール対象となりました。

原因は内部の電気的短絡による過熱と発火リスク。

実際に33件の火災や爆発が報告されており、そのうち4名の方が軽度の火傷を負っています。中国市場ではさらに規模が大きく、約56万5,000台がリコールされています。

「Ankerだから安心」と思っていた方も、一度お手持ちの製品のモデル番号を確認してみてください。

INIU(イニウ)のリコール情報

コストパフォーマンスの高さで人気を集めているINIUも、リコール対象となりました。

対象モデルは「BI-B41」で、シリアル番号に「000G21」「000H21」などが含まれる製品です。リコール台数は約21万台。

報告内容も深刻で、15件の過熱報告のうち11件で実際に火災が発生。3名が火傷を負い、物的損害は約5,500万円にのぼっています。

INIU製品をお使いの方は、シリアル番号を必ずチェックしてください。

Belkin(ベルキン)のリコール情報

iPhoneアクセサリーでおなじみのBelkinも例外ではありません。

モデル「BPB002」「PB0003」を含む約83,500台がリコール対象です。製造上の欠陥により過熱や火災のリスクがあり、すでに1件の火災が報告されています。

BelkinはApple製品との相性の良さから選んでいる方も多いはず。だからこそ、対象製品を持っていないか今すぐ確認しておきたいところです。

Casely(ケースリー)のリコール情報

こちらは特に注意が必要なケースです。

モデル「E33A」、いわゆる「Power Pods」シリーズ約42万9,000台がリコール対象となりました。

衝撃的なのは、この製品に関連して飛行機内での火災や爆発が発生し、75歳の女性が死亡するという重大事故まで起きていることです。

モバイルバッテリーのリスクが「ちょっと熱くなるくらい」では済まないことを、この事例は如実に示しています。

Romoss(ロモス)とXiaomi(シャオミ)の状況

中国市場の規制当局によって、Romossは約16万7,000台、Xiaomiは約17,000台のリコールが命じられています。

日本国内でこれらのモデルがどの程度流通しているかは定かではありませんが、並行輸入品や個人輸入で手に入れた方は要注意です。

自分のモバイルバッテリーがリコール対象か確認する方法

「うちのモバイルバッテリー、メーカーはわかるけど型番が…」

そう思った方も安心してください。確認方法は意外とシンプルです。

型番とシリアル番号の探し方

モバイルバッテリー本体の裏面や側面に、小さな文字でモデル番号やシリアル番号が印字されています。

Anker製品なら「A」から始まる4桁の英数字、INIU製品なら「BI」から始まる文字列が目印です。

もし印字が薄れて読めない場合は、購入時の箱やオンラインショップの購入履歴を確認してみてください。Anker モバイルバッテリーであれば、注文履歴から型番を特定できることが多いです。

各メーカーのリコール専用ページで確認

型番がわかったら、各メーカーの公式サイトにあるリコール情報ページにアクセスします。

多くのメーカーでは、シリアル番号を入力するだけで対象製品かどうかを判定できるフォームが用意されています。

該当した場合は、そのまま交換や返金の申請手続きに進めます。手続きはオンラインで完結することがほとんどなので、それほど手間はかかりません。

リコール対象だった場合の正しい対処法

「やっぱり対象だった…どうしよう」

慌てる必要はありません。ただし、やってはいけないことがいくつかあります。

すぐに使用を中止する

これは絶対です。

「まだ発熱してないし大丈夫だろう」という油断が、取り返しのつかない事故につながります。対象製品と判明した瞬間から、充電も放電も一切やめてください。

絶対に一般ゴミで捨てない

これ、本当に重要なポイントです。

リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーを一般ゴミや不燃ゴミとして出すのは、法律違反であると同時に、ごみ収集車や処理施設での火災原因になります。

各自治体のルールに従い、「リチウムイオン電池」または「小型充電式電池」として適切に処分してください。家電量販店のリサイクルボックスを利用するのも良い方法です。

メーカーの指示に従って返金・交換手続きを

リコール対象製品の場合、メーカーが返金または交換対応を行っています。

手続きの流れは概ね以下のとおりです。

  • メーカーのリコール専用ページで対象製品であることを確認
  • 必要事項(購入時期、購入店舗、シリアル番号など)を入力
  • 指示に従って製品を返送するか、安全に処分した証拠を提出
  • 返金または代替品の受け取り

AnkerやINIUは対応が比較的スムーズだと評判です。面倒くさがらずに、必ず手続きを済ませておきましょう。

安全なモバイルバッテリーを選ぶための3つのチェックポイント

ここまでリコール情報ばかりお伝えしてきたので、「じゃあ結局どれを買えばいいの?」と思われたかもしれません。

安心してください。以下のポイントを押さえれば、安全性の高い製品を選ぶことができます。

公的機関のリコール情報をチェックする習慣を

消費者庁や国民生活センター、米国のCPSC(消費者製品安全委員会)といった公的機関のウェブサイトでは、製品リコール情報が随時更新されています。

購入前にこれらのサイトで製品名を検索するだけでも、リスクを大きく減らせます。

特に海外のクラウドファンディングで調達された製品や、極端に安価なノーブランド製品は、安全基準を満たしていないケースがあるので注意が必要です。

PSEマークの有無を確認する

日本国内で販売される電気製品には、安全性を証明するPSEマークの表示が義務付けられています。

購入時には必ずPSEマークが付いていることを確認しましょう。本体に直接印字されている場合もあれば、パッケージに表示されている場合もあります。

フリマアプリでの中古購入時は特に注意。PSEマークのない製品はもちろん、リコール対象品が出品されている可能性もあるからです。

フリマアプリや個人輸入には細心の注意を

メルカリやヤフオクなどの中古品は、一見お得に見えますよね。

でも、モバイルバッテリーに関しては「安物買いの銭失い」どころか「安物買いの大火事」になりかねません。

リコール対象品が何も知らない個人から個人へと渡り、事故が起きるケースが後を絶ちません。

新品を買うならAnker PowerCoreBelkin モバイルバッテリーといった、公式ストアで信頼できる販売元から購入するのが鉄則です。

飛行機内での発火事故から学ぶ、持ち運び時の注意点

Casely製品の機内発火事故は、モバイルバッテリーのリスクを考える上で見逃せない事例です。

航空各社ではモバイルバッテリーの機内持ち込みに関するルールを厳格化しています。預け入れ荷物に入れるのは禁止、必ず機内持ち込み手荷物に入れること。これは、万が一発火した際に客室乗務員がすぐに対処できるようにするためです。

旅行シーズンには特に気をつけたいポイントですね。

機内では以下のことに注意してください。

  • 使用しないときは電源をオフに
  • 座席のポケットに入れっぱなしにしない
  • 圧迫されたり落下したりしない場所に保管

ちょっとした心がけで、大きな事故を防ぐことができます。

まとめ:モバイルバッテリー発火事故を防ぐために今日からできること

モバイルバッテリーは便利な道具であると同時に、使い方を誤れば危険なものでもある。今回ご紹介したリコール事例が、そのことを改めて教えてくれました。

今日からできることは、とてもシンプルです。

まず、お手持ちのモバイルバッテリーの型番を確認する。対象製品ならすぐに使用を中止し、メーカーの指示に従って適切に対処する。

そして次に購入するときは、価格だけでなく安全性を最優先に考える。

AnkerやBelkinといったブランドは、リコールを公表し迅速に対応する姿勢を見せています。これは裏を返せば、問題が起きたときに誠実に向き合ってくれる証拠でもあります。

モバイルバッテリー発火事故のメーカー情報を知ることは、決して特定のブランドを否定するためではありません。正しい知識を持って、自分と大切な人を守るための第一歩なのです。

もし周りにモバイルバッテリーを常用している家族や友人がいたら、ぜひこの情報を共有してあげてください。それだけで、誰かの安心につながるはずですから。

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